ENVIRONMENT環境・制度

竹田印刷では社員を会社の貴重な「人財」と位置づけています。社員一人ひとりの能力や適性に応じた配置、その人の能力や新たな可能性を引き出す教育を行うとともに、仕事と生活を両立できる環境を整え、全ての社員が「働きがい」を持ちながらいきいきと働ける会社となることをめざしています。

  • 研修風景1
  • 研修風景2
  • 研修風景3
  • 研修風景4

キャリアデザイン

MY JOB制度
会社が社員各人に期待する役割を基準に、一人ひとりの能力や適性にふさわしいコース・等級を格付けし、これに基づき業務遂行、能力開発、人事評価を行っています。
「MY JOBシート」と呼ばれる目標管理シートを各自が記入。目標達成度に応じて昇給・昇格が行われます。 また、年3回、上長と「MY JOB面談」を実施。目標の共有や達成のためのアドバイス、フィードバックなどが行われ、社員の成長を後押ししています。
マイスター制度
製造・技術部門において、貴重な職人的技能を保有した社員に「マイスター」の称号を与え、認定者にはマイスター手当が支給されます。
自己申告制度
自己啓発や異動の希望、本人や家族の状況などを「自己申告書」に記入し、年2回上長に申告することが出来ます。

教育・研修

新入社員研修
入社後は、1週間程度全体研修があり、ビジネスマナーや会社の規定、ルールなどを学び、社会人として、また竹田印刷の社員として必要な知識とマインドの習得を行います。 その後、大卒社員については4月の1ヶ月間、本社にて「ソリューション営業研修」を実施。竹田印刷の事業フィールドに関する基礎知識、社会人としての心構え、コミュニケーション、ビジネス文書、PC基本操作などのビジネススキルの習得をめざします。 入社半年後のフォローアップ研修では、ビジネスマナーの復習と半年間の振り返りとともに、ロジカルシンキングなどのスキルを学びます。
OJT教育
配属後は先輩社員が、OJTトレーナーとして、各職場における基本的な仕事の進め方や社会人としてのルールなどの指導を受けます。
階層別研修
管理職向け、入社3~5年目向け、女性社員向けなど、各階層別に必要に応じた研修を実施しています。
資格取得奨励金制度
会社が定める対象資格を取得した社員に奨励金を支給し、社員の能力向上、自己啓発の促進しています。
メンター制度
新入社員を対象に、本人の抱える仕事上の悩みや課題を、メンターと呼ばれる先輩社員が相談役となり支援やアドバイスを行い、自ら問題解決できるよう、成長をサポートする活動です。
竹田アカデミー
営業力向上を目的とした社内勉強会を毎週定期的に開催しています。
  • ・成功事例発表会
  • ・社内の専門スタッフによる技術勉強会
  • ・経理による財務勉強会  など

ライフサポート

竹田印刷では、社員やその家族の方々の豊かな人生を支える制度・仕組みを整えています。

福利厚生
  • 社会保険・労働保険
  • 慶弔見舞金制度
  • 退職金制度
  • 従業員持株会制度
  • リゾートクラブ・スポーツクラブの法人利用
  • スポーツ・文化イベントなどの鑑賞券、招待券の配付
  • 社内クラブ活動の補助  など
社内クラブ活動
休暇制度
各人のライフステージに応じた、多様な休暇制度を設けています。
  • 年次有給休暇
    (入社3か月後より10日付与 最大年間20日)
  • 特別休暇
    (慶弔休暇、メモリアル休暇、配偶者出産休暇など)
  • 育児休業
    子どもが1歳6ヶ月に達した直後の4月20日か2歳までの、いずれか長い方まで取得可能です。さらに、3か月以内の短期間の休業の場合、最初の5日間は有給扱いとなります。
  • 介護休業

ダイバーシティ

竹田印刷では、ダイバーシティへの取り組みとして、女性の活躍を加速させるとともに、性別に関わりなく、
全ての社員が能力を発揮してイキイキと働きつづけられる「全社員総活躍企業」をめざし、
制度や意識改革を積極的に推進しています。

両立支援制度の拡充
育児・介護などの時間制約の事情や、各人の業務特性に応じ、柔軟な勤務体制を可能とする制度の整備を進めています。
  • 短時間勤務制度
  • テレワークの推進
  • 時差出勤
再雇用制度(ウェルカムバック制度)
ライフステージの変化によるやむを得ない事情で退職した社員が、その後の状況変化で就業可能となった際に、優先的に再雇用し、それまでに培った経験・スキルを活かして再び活躍していただく制度です。
働き方改革の推進
社員が充実したワーク・ライフ・バランスを保つことができるよう、働き方の見直しや長時間労働の削減につとめています。
  • ノー残業デーの設定
  • 業務改善
推進プロジェクト
~KAGUYAプロジェクト~

推進プロジェクトを立ち上げ、社員が主体となり推進しています。